オフィスビルでは複数の企業が電気を利用します。
電気代の算出も複雑になりそうですが、どうやって計算すれば良いのでしょうか?
オフィスビルでの電気代の算出方法をはじめ、削減方法などを見ていきます。
オフィスビルの電気代算出方法
オフィスビルをはじめとした事業向けの施設では、高圧受変電設備で一括して電気を受電します。
各オフィスはこの電気を利用しています。
ある場所に電気が集められ、それぞれのオフィスに送られるイメージです。
これを踏まえたうえで電気代の算出方法を見ていきましょう。
まず電気料金は、基本料金+電力量料金+再生可能エネルギー発電促進賦課金という計算式で求められます。
計算式の中で使われている各項目の数字がわかれば、具体的な電気代を算出できるわけです。
たとえば基本料金は、料金単価×契約電力(kW)×(185-力率)/100という計算式で求められます。
ここで重要になるのが契約電力です。
契約電力というのは、当月を含めて過去1年間の各月の最大需要電力の中で、もっとも大きい数値が使われます。
過去1年の中で、最大需要電力が20kWだとしたら、契約電力も20kWになります。
普段はあまり電力を使っていなくても、ある月にたくさんの電力を使えばそれだけ電気代も高くなる仕組みです。
契約電力は1年単位で決まるため、今後1年はその契約電力で電気代の計算が行われるので注意しましょう。
次に電力量料金ですが、これは電力量料金単価×使用電力量に燃料費調整額を足し引きした結果が当てはまります。
最後に再生可能エネルギー発電促進賦課金を足せば、最終的な電気料金がわかります。
契約電力は最大需要電力で変動するため、この部分を正確に把握することがポイントでしょう。
オフィスビルの平均的な電気代は?
電気代の削減方法を考える前に、平均的な電気代について確認しておきましょう。
正確な電気代は電気の使い方や、各オフィスの稼働時間などで変わるため把握するのも難しいのですが、平均的な電気代がわかれば参考になります。
一般的なオフィスの場合、月に15,000円から20,000円くらいが平均的な電気代だと言われています。
つまり、これよりも電気代がかかっているオフィスは電気代が高いと言えますし、逆に平均以下なら電気代が安いと言えます。
20,000円前後を1つの基準にするのが良いでしょう。
たとえば毎月の電気代が20,000程度だった場合、ごく平均的な金額で、これ以上電気代を削減するなら、本格的に節電に取り組む必要があります。
既に使用電力を最小限に抑えている可能性がありますから、大幅な削減も難しくなります。
毎月の電気代が20,000円を大きく超えているなら、まだまだ削減の余地があります。
無駄な電気を使っている可能性が高く、細かい部分まで見直していけば大幅な電気代削減も可能でしょう。
自分のところの電気代が高いのかそれとも安いのかを判断するためにも、まずは平均的な電気代がいくらくらいなのかを把握しておきましょう。
オフィスビルの電気代を削減する方法
電気代の内訳として、大きな割合を占めるのが照明と空調です。
電気代の削減を目指すなら、まずはこの2点に注目してみましょう。
照明の電気代を削減するには、主に2つの方法が考えられます。
★LEDへの切り替え
★無駄な照明を使わない
1つ目のLEDへの切り替えですが、まだ切り替えが済んでいないなら効果的な方法です。
LEDを切り替えるだけで、各照明の電気代を最大で9割近く削減できることもあり、非常に良い方法と言えます。
ここまで大きく削減できないとしても、削減できることは間違いなく、電気代のことを考えるなら全照明LEDにするのが理想です。
さらに当然のことと言えば当然ですが、無駄な照明を使わないことも大切です。
特にオフィスでは電気を点けっぱなしにしておくことも多く、無駄な電力が使われがちです。
使わない部屋の照明はこまめに消すなど、節約を心がけるだけでも電気代の削減につながります。
次に空調です。
夏の暑い時期、冬の寒い時期いずれも空調を使う機会が増えます。
近年は特に夏の暑さが厳しく、ついエアコンの設定温度を低くしたくなります。
ですが設定温度を上げることで電気代の節約になりますので、温度を低くしすぎないことが大切です。
キュービクルで電気代の削減も
キュービクルを利用する方法も考えられます。
キュービクルを設置することで高圧電力を利用できるようになります。
実は高圧電力は低圧電力に比べて料金単価が割安で、電気代の削減につながります。
導入費用などがかかるものの、長い目で見ればお得です。
もしキュービクルの導入がまだであれば、電気代削減のために導入を検討するのもおすすめです。
オフィスビルの電気代を削減するためにはいくつかの方法があります。
実行できる方法を見つけ、無駄な電気を使わないようにしましょう。
削減のためにも、電気代の算出方法を把握し、具体的な電気代を計算できるようになっておくことも大切です。